日経新聞「日本から撤退は株価にプラス？」の記事に思うこと

株の売買をする人にとっては、比較的短期的な株価の上がり下がりに興味があるはずです。
そういう意味では、この記事は役に立つのかもしれませんが、今更そんなことわかってるという人も多いはず。
なんでこんな内容の記事が堂々と日経新聞にのるのか、不思議に思うところです。

この記事は、英国系スーパー「テスコ」の日本撤退から話が始まっています。
その他に、過去日本から撤退した外国企業の名前がつらなっています。

カルフール、サムスン電子、現代自動車、オフィス・デポ、Jクルー、ノキア。

事業内容や業態、扱う商品によって日本での成功の難しさ度合いはいろいろだとは思いますが、「株価」という側面を置いておいて、母国や他の国で成功したビジネスモデルが日本で成功しないケースはやはり日本にそれよりも優れたサービスやブランドが存在するからでしょう。あたりまえのことです。

上記のブランドの中で、私がちょっと残念だったのはカルフールですかね。
カルフールのPBの缶詰やハーブティはなかなか良かったし、フランスパンやチーズも安かったし、たまにお買い物に行くのが楽しみだったんですが、それはあの巨大なカルフールの店舗の１割にも満たない部分でした。悲惨だったのは安かろう悪かろうのアパレルや雑貨と、別に他のスーパーでも買えるような日本ブランドの商品のオンパレード。

ところで、逆に日本に持ちこまれて成功しているものも沢山あるわけで、日本からしっぽを巻いて逃げて行くようなビジネスは、この日経の記事にもあらわれているのですが、日本撤退後は一時株価は上がりますが、もう少し長い目で見るとダメになっているケースが多いようです。

所詮、ハイレベルな日本では商売にならないので、まだ遅れているところに集中して効率よく商売をするという意味で短期的には業績が好転するのですが、遅れている所で通用するというのは、その事業や商品も遅れているということであって、近い将来には通用しなくなるということを暗示しているのでしょう。